大手企業総合職を目指している学生に告ぐ
総合職とはいったいどのような職種であるか諸君は考えたことがあるだろうか?
まさか「給料が高い」とか「大卒なら総合職は当然」といった浅い理由で志望していないか?
総合職の存在意義について考えてみよう(ここでいう総合職とは部署や部門ごとに採用していない一括採用のことを指す、配属場所や地域が決まっているヒトには当てはまらない可能性がある)。
ウィキペディア大先生による引用
職種別採用、職務給制度の欧米には存在しない概念である。 総合職は、管理職及び将来管理職となることを期待された幹部候補の正社員である。役務は非定型的であり、企業が享受する具体的な利益(主に金銭面)を考慮した上であらゆる役務に臨機応変に対応することが要求される。 総合職に対して、一般職・現業職と呼ばれる職掌がある。ここでいう一般職は、一般事務などの定型的・補助的な業務を担う正社員である。現業職は、技能職・技術職・専門職などさまざまな呼び方があり、具体的には工場におけるライン作業、設備保全、プログラマー(コーダー)、設計者、経理、財務、調剤など専門業務に従事する正社員である。場合によっては難度の高い有資格者もいる。 一般職と現業職は、支社(支店)や工場などの事業所単位で採用される。原則として転居を伴う異動はない。 男女雇用機会均等法により労働者に対する男女差別が禁止され、女性従業員を女性であるという理由だけで補助的業務に就かせることができなくなったため、男女別ではない総合職と一般職という区分が設けられるようになった。
総合職とはつまり、転勤を伴う全国(全世界)勤務前提の職種というわけだ。
総合職は日本独特の職種
総合職は1986(昭和61)年に施行された男女雇用機会均等法により誕生した制度である。
しかし、その前からずっと採用方法は変わっていない。
そう、戦後の兵士を雇ってからだ。
戦後から日本は経済成長をするために白物家電や車を主力に輸出していた。
兵隊だった男性をいかに活用して日本経済を動かすかがカギとなっていた。
そのためには終身雇用というインフラで従業員の生活を守り、大量の人員を安定的に回すことが最優先された背景がある。
つまり採用された軍隊兵士の影響を大いに受けているのである(体育会系)。
一方海外では職種別、職能別採用が前提であり、そもそも転職しないとずっと同じ仕事なので年収が上がらない。
その点で日本の昇進制度は非常にユニークである。
いちど会社に入り込めばポンコツでも年功序列で給料が上がった。
これが学歴社会と言われるゆえんである。
ちなみにこの本とお祈りメールは関係がない、タイトル詐欺であるが日本と欧米の採用方法の違いを理解できるという点で一読に値する。
お祈りメール来た、日本死ね 「日本型新卒一括採用」を考える (文春新書)
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部署ガチャ~部署の違いによる闇~
大企業ともなれば細分化した事業および部署が点在しており、学生の希望を受け入れていたら確実に需要と供給を満たすことができない。
当然希望が通らない人が存在することは覚悟してほしい(面接では一人暮らし経験の有無や勤務地希望があるかどうかでやんわり落としにかかる)。
問題は部長や一緒に働く人間を選べないことである。
部署によっては制度があるにもかかわらず、3年間一度たりとも有給およびフレックスを利用できなかった人の話を聞いたことがある(某大手鉄鋼会社)。
また、不採算部署であれば、予算の削減で残業代を支払われないこともままある(違法)。
人口分布の乱れで何が起こっている?
実のところバブル世代で大量採用した弊害が各社に生じている。
終身雇用が前提だったため、バブル世代が入社するころまでは一律に管理職まで昇進できていた。
しかし急に採用人数が増えてしまったためどうにも役職ポストが足りなくなってしまった。
さらにバブル崩壊により不況に突入して業界再編が相次ぎダブった役職が存在してしまった(銀行、石油など)。
どうにか役職を増やそうとよくわからない課を新設したり、部下が居ない管理職が誕生したのである(笑)。
その結果どうなったか?
管理職が詰まりすぎて若手が昇進できなくなってしまった(苦笑)。
これは2017年現在進行形で起きていることである(特にメガバンク)。
なるべくリストラを促すものの、会社にしがみつくしかないバブル世代はなかなか離職してくれない。
他にも課が増えてしまったがゆえに会社としてのまとまりが悪くなり、会議や承認に必要な資料ばかり作る羽目になる社員もいる。
技術系の社員でも資料作りに追われて研究が捗らないことなど日常茶飯事である(パワポエンジニア)。
会社を小さくするために、ホールディングス制(親玉会社)を導入している会社が増えてきているが、ぶら下がっている会社はいつ切られてもおかしくないという危機感を持てということである(もはや終身雇用ではない)。
このような実情こそOBOG訪問で聞いてみてはいかが?
都心勤務総合職は可能なのか?
私鉄、電気、ガスを始めとした地域インフラや情報集約系の企業(IT企業)なら確かに都心勤務の可能性は高い。
しかし、今後海外進出に伴い新拠点ができる可能性は否めない。
よほど先見の明があるのなら構わないが、総合職である以上経営者の都合でどんどん勤務地が変わることは肝に銘じてほしい。
生きる場所を、もう一度選ぶ 移住した23人の選択(しごとのわ)
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それでも総合職を目指すあなたは・・・
終身雇用制度など破たんしたも同然の日本において、大切なものはスキルである。
確かに社内スキルは昇進において大事であるがほどほどに・・・
常に社外の人と触れ合う機会を作り、隣の芝は青いということを観察し続けよう。
自ずと各社共通して必要となるスキルがわかるだろう。
学生だから知ったこっちゃないがブラック研究室の学生は参考までに。